「両親が近視だから子どもも近視になる」とあきらめる必要はない！ 米国オハイオ州立大学の報告より

　50年前から近視の人口が世界的に増えています。そして2050年には約50億人に達するという予測もあるのです。国連の世界人口推計によると2050年の世界人口は98億人なので、2人に1人は近視になっているということだ。

　「世界各国で、近視に関する調査や研究は積極的に行われています。日本はまだまだ遅れているという印象ですね」と鳥居秀成医師（慶応義塾大学医学部眼科学教室）は話していました。

　近視については人種による差があり、白人・黒人に比べて黄色人種に多いといわれています。「特に中国や台湾といった東アジアの国々では、学童の近視の増加が問題視されています。ですから国が積極的に近視対策に乗り出しているのです」と鳥居医師。

　今回は近視に関する世界各国の研究や取り組みについて紹介します。

「両親が近視」以外の要素が
子どもの近視に影響

　鳥居医師は「現在、東アジアの国々では近視が爆発的に増えています」と話します。過去60年間の近視の増加率は、香港では約8倍、韓国と台湾では約4倍というデータがありました。

　ヨーロッパやアメリカなどでも近視の人口は増えつつあります。「わずか数十年で爆発的に近視の人口が増えているので、近視は遺伝よりも環境のほうが大きくかかわっていると可能性が高いと言えます」と鳥居医師。

　世界各国での研究で、近視の進行を防ぐ効果があると認められているのが屋外活動。

　近視発症率と屋外活動時間の関連について、アメリカ・オハイオ州立大学が2007年に行った以下の報告があります。

○両親が近視ではなくても、屋外活動時間が1日1時間に満たない場合、片親が近視の場合と同様の近視発症率に上がる
○両親が近視でも、屋外活動時間を1日2時間以上行った場合、両親が近視ではない場合と同様の近視発症率に下がる

　つまり、屋外活動の時間が近視発症率を大きく左右しているのです。「両親が近視だから子どもが近視になってしまう」とあきらめる必要はありません。

　またデンマークやオーストラリアなどの調査でも、屋外活動の時間が長いほど子どもの近視発症率が低くなるという結果が数多く出ていました。

日本での近視対策は
遅れている

　中国では、1日当たりの屋外活動を増やす臨床研究が3年にわたって行われました。その結果、屋外活動を増やしたグループは、そうではないグループと比較して近視の進行が抑制され、近視の有病率も低いことが示されています。
　「こうした研究を受けて、中国では国策として屋外活動を推奨したり、学校の天井をガラス張りにしたりして予防に取り組んでいるところもあるようです」と鳥居医師。
　日本での取り組みを鳥居医師に質問したところ、「まだまだですね……」と顔を曇らせていました。

　文部科学省の平成28年度の学校保健統計調査によれば、小学生では3人に1人、中学生では2人に1人が、高校生では5人に3人が近視で、視力が1.0未満になっています。そして小学校・中学校・高等学校で過去最高の割合だったようです。

　裸眼の視力が1.0未満の子どもは増加傾向にあり、子どもの世代のほうが親の世代よりも多いのです。

　鳥居医師らが監修した「子どもの視力に関する意識調査」を小学生・中学生の母親400名に行った結果、平日昼間には子どもは外で遊ばないという回答が11.8％。屋外活動が近視の進行を防ぐ効果の認知度はかなり低いと考えられます。

　「スマートフォンやゲーム機などの普及に伴って、子どもたちが屋外で遊ぶ時間が減少している状況です。しかし、近視が進行すれば、将来、失明にもつながる重い眼病にかかるリスクが高まります。
　子どものうちから少しでも近視の進行を抑制するように、親子で屋外活動の時間を増やすように心がけてほしいですね」


https://www.ncbi.nlm.nih.gov/pubmed/17652719
http://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa05/hoken/kekka/k_detail/1380547.htm

※この記事は、2017年7月19日に鳥居医師をインタビューした内容をもとに作成しています。最新情報は鳥居医師に直接お尋ねください。

文／森　真希（もり・まき）

医療・教育ジャーナリスト。大学卒業後、出版社に21年間勤務し、月刊誌編集者として医療・健康・教育の分野で多岐にわたって取材を行う。2015年に独立し、同テーマで執筆活動と情報発信を続けている。