【ほったらかし投資勉強会】データでわかった！ 「やっぱりオルカン」
ほったらかし投資勉強会のメンバーなのですが、なぜかeMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）、通称「オルカン」以外の投資信託（ファンド）も購入していました。運用結果を見せてもらって、「やっぱりオルカン」と認識しました。
今年4月に購入した投資信託の、８月時点での評価損益を見ていきましょう。
株式だけのインデックスファンド
○eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）：＋19.5％
○eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）：＋17.0％
○eMAXIS Slim 新興国株式インデックス：＋15.4％
○ニッセイTOPIXインデックスファンド＜購入・換金手数料なし＞：＋9.8％
バランス型ファンド（株式と債券などを組み入れたインデックスファンド）
○SMTインデックスバランス・オープン：＋10.8％
○楽天・インデックス・バランス・ファンド（均等型）：+3.8％
第2次トランプ政権の関税政策（トランプ関税）が原因で、世界の株式相場が乱高下しています。そのため、「国内の金融商品取引所上場株式等に投資」するニッセイTOPIXインデックスファンド＜購入・換金手数料なし＞の評価損益が低くなっていると考えられます。
トランプ関税については、新興国よりも日本のほうが影響が大きいというのも、運用結果から透けて見えてきます。
バランス型ファンドで気になるのは、楽天・インデックス・バランス・ファンド（均等型）の+3.8％という評価損益の低さ。このファンドは、「複数の投資信託証券への投資を通じて、日本を含む全世界の株式および投資適格債券へ分散投資」を行っています。全世界の株式と債券を、１対１の割合で組み入れているということです。
「投資適格債」とは、相対的に信用力が高く、債務不履行（デフォルト）リスクの低い債券のことです。簡単にいうと、経営が比較的安心な会社の債券。
評価損益が低い理由として、次が考えられます。
1 株式と債券を組み入れることで、手数料（報酬信託など）が高くなっている→「管理費用（含む信託報酬）0.212％」
2 為替ヘッジでコストがかかっている→「コストは約3.33%（1年金利の差）」
以上のことから、資産分散はeMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）＋変動10年（日本国債）ベースとして、国債は自分で買うのが運用コストを抑える手段だといえます。
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○ニッセイTOPIXインデックスファンド＜購入・換金手数料なし＞
実質的に国内の金融商品取引所上場株式等に投資します。
2025年5月21日現在の信託報酬率は年率0.143％（税抜0.13％）ファンドの純資産総額に年率0.0011％（税抜0.001％）をかけた額とし、ファンドからご負担いただきます
※2025年6月27日時点では、日本株式（TOPIX型）インデックスファンド信託報酬ランキングで実質コストが最も低い
○SMTインデックスバランス・オープン
主要投資対象は､世界の株式､債券及び不動産投資信託証券(REIT)｡基本資産配分比率は､原則として株式40%､債券40%､REIT20%とする｡地域別(国内､先進国及び新興国)の基本組入比率は世界経済に占める各地域のGDPシェアの変化に応じて､原則､年1回見直しを行う｡原則として､為替ヘッジは行わない｡ファミリーファンド方式で運用｡4､10月決算｡
信託報酬純資産総額に対して年率0.55％（税抜0.5％）
※購入時手数料・信託財産留保額を負担する必要がある
○楽天・インデックス・バランス・ファンド（均等型）
複数の投資信託証券への投資を通じて、日本を含む全世界の株式および投資適格債券へ分散投資を行う。全世界株式および投資適格債券の代表的な指数に連動する投資成果を目指す。各資産の基本配分は、株式50%、債券50%とする。債券への投資にあたっては、原則として実質組入外貨建資産の対円での為替ヘッジを行う。管理費用（含む信託報酬）0.212％
為替予約取引を用いて為替変動リスクを低減することを、「為替ヘッジ」と言います。
1年の為替ヘッジならば、そのコストは約3.33%（1年金利の差）です。これは、あくまでも2025年5月13日時点の数値です。今後、米国および日本の金利が変われば、ヘッジコストも変わります。
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